キャンペーンの景品に利用可能?デジタルギフトを導入する利点について解説

公開日:2022/02/01

最近目にすることが増えてきた「デジタルギフト」ですが、実際どのようなものなのでしょうか。キャンペーンの景品に利用することを考えた際に、どのような利点があるのでしょうか。今回はデジタルギフトを企業が導入する利点、デジタルギフトの活用場面などについて紹介します。

そもそもデジタルギフトとは?

デジタルギフトとは、オンライン上で電子版のギフト券や商品をプレゼントできるサービスです。ギフトにはどのような商品があるかというと、ECサイトのギフト券やファストフードの割引券、百貨店の名品スイーツなどさまざまなものがあります。

デジタルギフトの贈り方としては、URLやクーポンコードなどをメールやSNSを通して相手へ送信するだけで完了します。少ない金額からプレゼントできるという手軽さと、商品の豊富さから幅広い人に喜んでもらいやすいという点がデジタルギフトの魅力となるようです。

また、デジタルギフトにはさまざまな種類があり、代表的なものとしては、ショッピングサイトAmazonで買い物をする際に使用できる「Amazonギフト券」や、プリペイド式カードQUOカードのデジタルギフト版である「QUOカードPay」などが挙げられます。ほかにもさまざまなデジタルギフトがあり、広く活用されています。

このようにデジタルギフトが普及してきた背景には、デジタル機器やコンテンツが普及して、誰でもインターネット上でモノやお金のやりとりができるようになったことが大きいと考えられるでしょう。

さらに近年のコロナ渦の影響もあり、お中元やお歳暮、誕生日、母の日、父の日などに対面でのギフトを選ばず、オンライン上で贈ることができるギフトが選ばれる傾向になってきたことも要因として考えられます。また、デジタルギフトなら送料がかからず、小額でも贈りやすい点も魅力です。

企業がデジタルギフトを導入する利点

デジタルギフトを活用する企業も増加しています。企業がデジタルギフトを導入すると、どのような利点があるのでしょうか。

まず挙げられるのは、労働コストが削減できるという点です。もしデジタルギフトを使用しないとなると、販促品を店舗やイベント会場で配布したり、顧客の自宅へ郵送したりする必要があり、手間と時間がかかります。その点、デジタルギフトを活用すれば、販促品の在庫管理や発注、配送業務といったコストを省くことができます。

また、リアルタイムなキャンペーンができる、ユーザーの需要や興味関心の動向を把握できるという点も利点として挙げられるようです。マーケティングやPRのためにSNSを活用している企業が多いため、デジタルギフトは相性がとてもよく、マーケティングや販促に利用するにはぴったりであるといえます。

そして、インセンティブの予算を柔軟に設定できるという利点も挙げられます。販促やインセンティブなどの目的で企業から個人へインターネット経由で配布されるデジタルギフトや電子マネー、電子クーポンなどを「デジタルインセンティブ」というようです。現物よりも予算を柔軟に設定できます。

ほかにも、受け取る側が手軽に利用できる、個人情報に関するリスクを軽減できるなどの利点もあります。このようにデジタルギフトは多くのメリットがあることから、情報の価値が高まっている現代において非常に有意義であるといえ、有効に活用している企業が増えているようです。

デジタルギフトの活用場面

さまざまな使い方ができるデジタルギフトですが、実際にどのような場面で活用されているのか見ていきましょう。まず挙げられる活用例は、販促キャンペーンの特典です。実物の商品とは異なり、梱包作業や郵送手続きが必要ないという特徴があります。また、特典を受け取るユーザーが多くてもデジタルギフトなら対応しやすく、販促キャンペーンの幅も広げやすいというメリットもあります。

次に挙げられる活用例は、アンケート回答の謝礼です。企業アンケートに回答してくれた人や見積もり請求してくれた人、面談予約を入れてくれた人などに、小さな謝礼としてデジタルギフトを提供することで、アンケートの回答率を増やすことにもつながります。

そして、SNSキャンペーンやレシートOCRキャンペーンの景品としての活用例も挙げられます。TwitterやLINEなどのSNSキャンペーンの景品や、対象商品のレシートを使って応募するキャンペーンなどでもデジタルギフトを景品として活用できるようです。景品の発送作業やはがき確認作業などの手間を省くことができます。

そのほかの活用の仕方としては、社内インセンティブや福利厚生として使うというものが挙げられます。インセンティブが現金の場合は、銀行振込の手間や振込手数料がかかってしまうようです。一方デジタルギフトなら、手間を省きつつ、社員への還元も行うことができます。

 

デジタルギフトはその手軽さから、個人だけでなく企業にも活用されていることがわかりました。そして、上手に使うことでマーケティングにも生かすことができることから、今後もますます需要が増えると予想されます。皆様の企業でもまだデジタルギフトを導入していないのなら、一度検討してみてはいかがでしょうか。

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